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売上ランキング10位までのECサイトと売上を上げるための施策15選

「ショッピングサイトの売上が伸び悩んでいる……」「売り上げを上げるために何かできることは無いか?」というお悩みは、ECサイトを運営している個人事業主や企業のWeb担当者について回るものです。

今回は、日本のECサイトでトップの売上を誇るECサイトトップ10と、ECサイトの売り上げを上げるための15の方法を紹介します。この記事を読めば、誰でもすぐに取り組むことができる施策が分かり、あなたのECサイトの売上アップに役立ちます。

ECサイトとは?

「ECサイトという言葉は知っているけれど、実際にどんなサイトを指すのかまではよくわかっていない」という方のためにまずは、『ECサイト』について解説します。

『ECサイト』のECとは、エレクトロニックコマース=電子商取引の略で、ネットショップなどの商品販売を目的としたWebサイトも『ECサイト』に含まれます。

『ECサイト』の形態は、ネットショップなどの通販サイトだけでなく、オンラインで取引される『ネット配信』や『ダウンロード販売』『インターネットバンキング』『ネット広告』『ネットオークション』など多岐に渡っています。

ECサイトの運営に必要な業務

『ECサイト』を運営する際に必要な業務は『フロントエンド』と『バックエンド』の2つに分類できます。

『フロントエンド』とは、商品の広告宣伝やキャンペーン企画・メールマガジンの配信などのマーケティングに加えて、商品企画や価格検討などのマーチャンダイジングのことで、ECサイトで表に見える部分の業務です。

逆に『バックエンド』はECサイトの裏方業務のことで、商品の受注発注配送作業商品情報の登録管理などがあります。

稼げるECサイトを作るには、ECサイトを構築する方法や取り扱う商品を選定した上で、その商品をユーザーに広く知ってもらう必要があります。

ECサイトの構築方法

ECサイトの作り方はいくつかあり、どのような方法で始めるかによって『集客のしやすさ』にも影響があります。

ショッピングサイトで有名なAmazonなどは、『モール型』と呼ばれるECサイトです。ショッピングモールのように大きな施設に複数の店舗が立ち並んでいるイメージで、アカウントを作れば簡単に出品することができます。

同じように一つのサイト内に複数の店が存在する出店形態には、企業が提供する『ASP(アプリケーション・サービス・プロバイダ)』に登録して既存のデザインなどを利用し出店する方法があります。

『モール型』と対照的な出店形態が『単店舗型』です。単店舗型ECサイトは、いわば路面店のようなイメージで一つ一つの店舗が独自のサイトとして存在しています。

『単店舗型』には、システムなどのすべてをイチから構築する『独自ECサイト』や、ECサイトに必要な機能をダウンロードしてカスタマイズする方法があります。

モール型ECサイトのメリットとデメリット

モール型のECサイトには、AmazonやYahoo!ショッピング、楽天市場など名の知れたショッピングサイトがあります。モール型に出店する一番のメリットは、その知名度の高さを利用した集客が可能となることです。たくさんの人が利用しているサイトの信用度から得られるユーザーの安心感は、売り上げを作る為の重要な要素となっています。

モール型で出店するのは、独自サイトを立ち上げるよりもはるかに簡単です。アカウント登録して出品したい商品をアップロードすれば、開店の数時間後に商品が売れることもあり得ます。

逆にモールのデメリットには、出店初期費用や月額利用料がかかることが挙げられます。出店者が利用できる販売促進のための追加サービスにもコストがかかり、売上に対して手数料が課せられるので独自のECサイトと比べて利益率が低くなってしまいます。

また、競合店舗が多数軒を連ねる環境で『売れる商品』を取り扱いたい店舗同士の商品が被り価格競争に陥りやすいことがデメリットです。

単店舗型ECサイトのメリットとデメリット

単店舗型ECサイトのメリットは、自社サイトのファンを増やしていくことができる点です。モールに比べて自由度が高くショップのブランディングがしやすいので、他のECサイトとの差別化を図りやすいことが利点です。

さらに、自社サイトは月額利用料や手数料がかからない分運営にかかるランニングコストが抑えられることや、マーケティングの数値を正確に把握することができるのでECサイトの実力をつけていくことができます。

一方、デメリットとしてはユーザーが定着するまでに時間がかかることが予想される点です。

実店舗なら開店すればその周辺に店舗の存在を知ってもらうことができますが、ネットの世界では検索結果で上位に表示されないサイトは、ユーザーに認知されることが難しく、知らないサイトは存在しないのと同義になってしまうのです。

つまり、単店舗型ECサイトは広告宣伝など、集客にある程度の費用をかける必要があるということです。

【2020年最新版】EC市場をけん引する大手サイト10選

経済産業省が2019年5月に発表した2018年の国内のBtoCのEC市場は18兆円に成長し、BtoCのEC化率は、物販系8.12%・サービス系11.59%・デジタル系4.64%の伸び率となりました。

スマートフォン経由でのEC市場は全体の39.3%に増加し、パソコンからだけでなくスマホユーザーのEC利用が注目され、2020年以降もインターネット通信を高速化する『5G』の影響でさらに増加することが予測されています。

その他、BtoCの市場が前年比のEC化率が6.22%に対し、BtoBの市場は30.2%となっていて卸売サイトが市場を拡大している傾向があります。

この項目では、拡大し続けるEC市場をけん引している大手ECサイトの特徴と、売上額を百万円単位で表示したランキング形式で紹介します。

ECサイトの売上額ランキング1位・2位

1位【Amazon.co.jp】売上:1,535,000

アマゾンジャパン合同会社が運営するECサイトAmazon.co.jpは、2位と大きく差を広げてトップを独占しています。直接販売するだけでなく、Amazonマーケットプレイス利用者のサービス利用料や販売手数料が売り上げを支えています。

2位【アスクル】売上:280,000

オフィス用品や事務用品を取り扱うBtoBのECサイトを運営するアスクルコーポレーションは、ソフトバンクグループ系列の通販会社です。また、BtoC向けのECサービス【LOHACO】では、ソフトバンクユーザーに有利なポイントシステムを設けるなど、ユーザーの囲い込みに注力しています。

ECサイトの売上額ランキング3位・4位

3位【たのめーる】売上:124,322

1999年から大塚商会が運営する卸サイトで、オフィス用品だけでなく家電や介護用品など取り扱う商品が幅広いことが特徴です。まとめ買いで割引になる『たの割ミックス』と『たの割』があり、法人向けと個人向けに出品しています。

4位【MiSUMi-VONA】売上:119,949

株式会社ミスミグループ本社が運営する『MiSUMi-VONA』は、2010年から開始した他社ブランド商品を販売するBtoBのECサイトで、電子機器の部品やCADデータの無料ダウンロードなどを提供しているサイトです。即納できる製品の多さと短い納期が人気の理由です。

ECサイトの売上額ランキング5位・6位

5位【ヨドバシ.com】売上:117,000

大手家電量販店のヨドバシカメラのECサイトで、日用品や食品も扱っています。取り扱い商品550万アイテムのうち70万以上が即納在庫という部分が強みで、配送ドライバーを自社で抱えていて注文から2時間半で配送するといったスピーディな物流がユーザーの満足度を高めています。

6位【モノタロウ】売上:105,331

製造業や工事業、自動整備業などで必要な部品や工具などを取り扱うBtoBの通販サイトで、別名『工具のアマゾン』と呼ばれています。サービス面では、平日15時までの受注は当日に出荷することを徹底しており、売上高は前年比20%増と勢いがあるECサイトです。

ECサイトの売上額ランキング7位・8位

7位【ビックカメラ.com】売上:86,400

ビックカメラのECサイト『ビックカメラ.com』は、スマホアプリや店頭取り置きサービスを導入し、売り上げにおいて快進撃を続けています。実店舗とネットショップの双方を連携させる施策『バーコードスキャン履歴』は、店頭にある商品のバーコードをスキャンすれば、ECサイトで商品情報を確認できるもので、今後の売上についても拡大が予想されます。

8位【爽快ドラッグ/ケンコーコム】売上:80,000

飲料や食品だけでなく、雑貨や日用品を低価格で販売する『爽快ドラッグ』は、楽天市場の出店者として7年連続でグランプリを受賞している実力はのECサイトです。ペットやベビー用品など取り扱う商品数を増やすと同時に専門店化している戦略で売上げを上げているサイトです。

ECサイトの売上額ランキング9位・10位

9位【ワタシプラス】売上:70,000

『ワタシプラス』は、2014年に資生堂が開設した美容を発信する情報サイトにオンラインショップ機能を備えたものです。商品を売る為のショップサイトというスタンスもありながら、ブランド認知を高めたり製品を知ってもらうためのコンテンツが豊富なことが特徴的なECサイトです。

10位【ユニクロオンライン】売上:63,000

前年比が29.4%と大きく伸びたユニクロのオンラインショップです。スマートフォンアプリの会員登録に注力した結果、顧客を囲い込むことに成功し、店に足を運ばずともネットで商品を選ぶことができ、購入した商品を店舗でスムーズに受取ることができるサービスの導入により顧客の便利さが増したことが売り上げを伸ばした要素と言えるでしょう。

ECサイトの売上をつくる3つの要素

ECサイトで売上を作るときには3つの数値に注目しましょう。

1つ目は、『アクセス数』、2つ目は、『購入率』、3つ目は『客単価』です。

『アクセス数』は、ユーザーがECサイトを閲覧した回数で、そのうち商品を購入する確率が『購入率』です。そして1回の購入単価の平均が『客単価』です。

これらの数値を引き上げることが売上を上げることに繋がります。

売上=アクセス数×購入率×客単価

ECサイトの売上は、この方程式で成り立っています。

アクセス数を上げる

アクセス数はPV数とも呼ばれますが、新規アクセスリピートアクセスに分類して考えることができます。

お店の経営と同じで顧客対策は、『新規客への宣伝』と『既存客の囲い込み』の2つの側面から対策をすべきです。

新規ユーザーのアクセス数を獲得するための対策としては、目玉商品を掲載した広告宣伝や、SEO対策をしてサイトを上位表示させる方法があります。

一方、既存ユーザーの囲い込みには、Googleアナリティクスのような分析ツールを導入したマーケティング結果をもとにユーザーのニーズを満たすECサイト作りを重ねていく必要があります。

新規購入とリピート購入は、2:8の購買比率が理想です。安売りキャンペーンで一時的に新規アクセスを伸ばしても、結局のところサイト内容自体の魅力が必要になってきます。

購入率を上げる

購入率はコンバージョンレート(CVR)のことで、ECサイトの訪問者のうち商品が購入されたり申し込みがなされた割合です。CVRは1~2%を基準として考えられていますが金融商品は5%など、サイトが扱う商品によって異なります。

また、購入率なのかカタログ申し込み率なのかなど、ECサイトの達成したい目的によってコンバージョンレートは上下します。

CVRを上げるための対策として見直すべき項目は、『ECサイトがユーザー目線で利用しやすいか?』『広告のターゲットの絞り込みは十分的を得ているか?』という点に加えて、『季節やEC市場の変化に適切なサイト作りができているか?』を考えましょう。

その上でCVRが高いものを目立たせたり、逆にCVRが低い商品の取り扱いを検討することも必要です。

客単価を底上げする

客単価とは、購入者が一回当たりの買い物で支払う金額のことです。

ECサイトでは、一定期間の客単価平均額がサイト運営の方針を決定する重要な数値となります。

自社サイトの前年比と比べて売上を予測したり、データをもとに変化した部分を見つけることが可能です。仮に立ち上げて間もないECサイトなら、同じような規模で同じようなジャンルを取り扱っているライバルサイトを参考にして、見込み額を出してみましょう。

客単価を底上げするための施策としては、商品画面にまとめ買いがおすすめな商品を一緒に掲載したり、セット購入がお得なキャンぺーンを打ち出したりするなどです。

売上を上げるための施策15選

「自社のECサイトの売上を上げる方法は?」と考えるECサイト運営者のために、誰でも取り組むことが可能な売上を上げる為の方法を紹介します。

売上は、ユーザーの認知と満足によって伸びるので、売上に繋がる集客と接客方法について紹介します。

Googleサジェストを使いこなす

ECサイトで売上げを上げるためには、検索エンジンの上位表示を獲得する必要があります。大手のサイトがひしめく中で上位を狙うのは至難の業かと思われるかもしれませんが、『Googleサジェスト』を使いこなせば上位表示されやすくなります。

例えば、Googleで「iphone 充電器」と検索した場合に上位表示されるのは有名サイトばかりです。

Googleでオーガニック検索を見込みたいときは『サジェストキーワード』を利用してキーワードを細かく設定しましょう。『サジェストキーワード』とは、メインのキーワードと合わせて検索されるキーワードのことをいいます。ここで、サジェストキーワードでよく検索されるもの以外のキーワードを探していくのです。

よく検索されているサジェストキーワード以外のキーワードを探す方法として試しにGoogle検索で「充電器」の後にスペースを空けて『a』を入力してみてください。すると、『a』から始まるキーワードが表示されます。

このように、サジェストキーワードでよく検索されているキーワード以外のキーワードはまだまだたくさんあり、検索結果で上位を狙いやすいです。サジェストキーワードの選定には、Googleの『goodkeyword』というツールを利用することをお勧めします。

グッドキーワードでメインのキーワードを検索して、サジェストキーワードの一覧をエクセルにコピぺすると、リストを作成することができます。そのリストの中でよく検索されているキーワードは省いてキーワードを選びましょう。

Google検索でメインキーワードと3つのサジェストキーワードを入力した結果を見てみましょう。4つのキーワードをすべて満たしているサイトが少ない場合は穴場の検索ページを発掘できたということです。

大手サイトがひしめいているところではなく、確実に上位を狙えるワードを掘り出してECサイトのアクセス数を着実に伸ばしましょう。

Googleサーチコンソールで自社ECサイトの現状を把握する

自社のECサイトが影響を及ぼしているページを把握することが大切です。『Google Search Console』を使ってページの検索順位を調べることが可能です。

まず、『Google Search Console』にログインして、『検索クエリ』を見てみましょう。

各ページの検索順位がわかるようになっています。ここで検索順位の高いページのメタタグ(ページのコンテンツに関するHTMLのデータ)やディスクリプション(Googleクローラーに伝えるページの概要)に修正を加えたり、商品ページのコンテンツに実際に検索されているキーワードを盛り込むことで、さらに多くのユーザーを集客することができます。

リマーケティング広告を活用する

ネット広告を出稿する場合は、『リマーケティング広告』がおすすめです。『リマーケティング広告』は、無料で作成することができ、200万を超えるWebサイトに広くアプローチできる集中型広告です。特定の目的に合わせて該当するユーザーをターゲットに設定することが可能です。

リマーケティング広告には『動的リマーケティング』といって、自社のサイトやアプリの商品やサービスを見たユーザーを追尾して広告表示することができるので、費用対効果が高いディスプレイ広告です。

リマーケティング広告を最適化すれば、『リスティング広告』や『Googleショッピング』よりもさらに集客効果を上げることができ、売上に繋がります。

購入見込み客を囲い込む方法

自社の商品やサービスを検討しているユーザーの中には、購入を即決する人もいれば検討したいという人もいます。検討している見込み客に自社サイトで購入しなければならない理由はないため、他のECサイトと比較して他のサイトで同じ商品を購入することもあり得るわけです。

そこで、購入見込み客に再度自社サイトに来てもらうための手段として、『商品に関するユーザーに役立つ情報』を配信してユーザーのメールアドレスを獲得するという方法が挙げられます。

『商品に関するユーザーに役立つ情報』は、単に商品を宣伝するカタログのようなものではなく、良質なコンテンツであればあるほどユーザーがダウンロードしそうな内容にすることです。

ユーザーのメールアドレスを獲得しておけば、検討中の商品のキャンペーンを告知することもできますし、ユーザーが購入するタイミングまでに自社サイトとの関係を構築することができれば、リピートに繋がるので売り上げに繋がります。

クーポンを表示して購入単価を上げる

自社のECサイト内で『クーポン』などの割引券を表示させる方法を取り入れましょう。例えば、5,000円以上お買い上げの際には送料無料になる特典や、5,000円以上のお買い上げで500円割引になるなど、まとめ買いしたほうがお得になるクーポンを打ち出しましょう。

他にも、次回のお買い物で利用できるクーポンなども有効です。自社のECサイトに『AiDeal』のようなバナーを表示できるツールを導入し、利用するとよいでしょう。

サイト内の環境を整えるという意味で、ユーザーの利便性を上げる『チャットボックス』の表示をすることも有効です。

ネットユーザーは、スムーズに買い物ができないサイトにストレスを感じると、すぐに別のサイトで同じような商品を選ぶことができる環境にあります。ですから、ECサイトでスムーズに注文できるというシステムは売上を上げるために必須です。

例えば、購入する商品を決定した後に注文画面において滞在時間が長い場合には、『何かお困りのことはありませんか?』というメッセージと共にチャットボックスが表示されるとユーザーが購入をあきらめる前に対策をすることができます。

細かい部分でユーザーのニーズを満たすことができる、気配り上手なサイトを目指しましょう。

レコメンドツールを導入して購入単価を上げる

レコメンドツール』は、ユーザーが欲しい商品に対して最適な提案をすることができるツールのことです。レコメンドツールが採用されているサイトでは、ユーザーはいちいち探さずとも好みに近い商品を見ることができ、スムーズにショッピングすることができます。

『あなたにおすすめの商品』や『この商品を買った人がチェックしている商品』など、ユーザーが検索した商品に関連した商品を紹介してくれます。レコメンド機能はツールを実装するだけで簡単に導入することが可能です。

複数の商品をまとめて購入したり、よりグレードが高い商品を提示したりするレコメンドを導入することで『購入単価』を上げて行くことで、売り上げに繋がります。

・『Amazon.co.jp』で使われているレコメンド

ID決済を導入する

ID決済機能』を導入することで、ユーザーの商品購入をスムーズにすることができます。『ID決済』とは、Amazonや楽天のアカウントに登録されている情報を使って支払いができるサービスのことで、アカウントを持っているユーザーなら自社のECサイトでアカウントを新規に登録する手間を省いて買い物をすることができます。

事前に登録した住所情報やクレジットカード情報をそのまま利用できるので、最短2クリックで注文完了できるため新規客に情報入力の時間をかけさせません。

・ID決済を導入したECサイトの注文画面の例

後払い決済を導入する

クレジットカードの情報入力が心配な方や、クレジットカードを持っていない学生や主婦・10代のユーザーやお年寄りなどのニーズに対応した決済方法である『後払い決済』の導入でECサイトの利便性をさらに上げることができます。

『後払い決済』は、購入者が商品を先に受取った後に商品代金を振り込む決済方法です。請求書の期日内にコンビニや郵便局、銀行での支払いをすることができます。ネットショッピングでのトラブルをあらかじめ避けたい慎重派ユーザーにも『後払い決済』は利用しやすい決済方法といえます。

さまざまなユーザーの状況に広く対応できる『後払い決済』ですが、導入時には「代金の未払いに対する保証があるか?」「月額費用と決済手数料が取り扱い商品に見合っているか?」といった点をしっかり考える必要があります。

商品画像の枚数を増やす

購入率を上げるための方法として、商品写真の枚数を増やすことも有効です。なぜなら、人はよくわからないものを購入しようとは思わないからです。

例えば、お客様はバッグを購入しようとするとき、デザインだけでなく裏生地の質感や内ポケットの数などからそのバッグの使いやすさを想像します。ネットショップでは実物を手に取ってみることができない分、様々な角度から撮った画像で商品を想像できるようにすることが大切です。

現在掲載している商品ページの画像の枚数が3枚以下の商品は、正面・サイド・背面に加えて、素材の質のアップ・色味が良くわかる画像などを増やしましょう。また、ロゴのアップや細部の模様、アパレルなら他のアイテムとのコーディネート例などを載せることで、さり気なくまとめ買いをお勧めすることも可能です。

ECサイトにおける商品画像は、その商品の良さを伝えるだけでなく、ユーザーがその商品を使ったらどんなことが得られるか?をイメージしやすくさせる役割があります。ユーザーが商品を使う場面を細かくイメージして、どんな画像を載せるべきかを考えましょう。

商品説明文を見直す

ECサイトは実店舗のように店員がいるわけではないので、商品について問い合わせたい時は問い合わせメールを送る必要があります。

購入後の商品についての問い合わせならまだしも、なんとなく検討中の商品について問い合わせメールを送るということはユーザーにとって面倒なことであり、商品を購入するまでのハードルが上がってしまいます。

ですから、商品の紹介文を書くときは商品名やサイズ、機能などの表記はもちろん、ユーザーに商品の利便性が伝わる文章にすることが重要です。

さらに言うと、ユーザーが簡単に想像できるような表現も必要になります。例えば、レジャーシートの商品説明をするときに縦と横のサイズを記載することは当たり前ですが、「大人4~6人用」といったイメージしやすい表現を加えることでユーザーが商品を選びやすくなります。

良い商品レビューをもらう

商品購入を検討しているユーザーにとって、商品レビューや口コミはとても参考になります。しかし、そこに一つでも致命的な悪評が書かれていたら、ユーザーの購入意欲は落ちてしまいます。

つまり、ユーザーの商品レビューや口コミはECサイトの購入率を左右するほどの影響力を持っているということです。

商品レビューで良い評価をたくさん残してもらうために、ECサイト運営者が取り組める3つのポイントを紹介します。

1つ目は、ユーザーが機能や価格・サービスのすべてにおいて高い満足度を得られる目玉商品を企画することです。

2つ目は、ユーザーがレビューを書くことで得を得られるようなインセンティブを用意すること。

そして、3つ目はユーザーがコメントを記入しやすいように、文章のサンプルを用意しておくことです。

レビューを書くということは、ユーザーに時間と労力をかけてもらうことですから、ECサイト側でできる準備をしたうえでレビューを書いてもらえるようにするという姿勢を見せることが大切です。

カゴ落ち率を下げる

カゴ落ち』とは、商品がカートに入ったままで購入されない状態のことで、ECサイトのカゴ落ち率の平均は約70%と言われています。

『カゴ落ち』の原因は、買い物中に電話など何かの用事が入ってカートに商品を入れたことを忘れるパターンや、今すぐは購入しないけれど後日買う予定でカートに入れて忘れるパターンなどがあります。

そんな『カゴ落ち』の対策として、ユーザーが他のサイトへ移る前に『カートに商品が残っています』などのメッセージを表示したり、プッシュ通知でカゴ落ちしていることを伝えることができます。

その他にも、消費税や送料などユーザーが予想していなかった料金が支払い画面で増えた場合に『カゴ落ち』が起こりやすい点から、実際にかかる費用は早い時点で明確に表示しましょう。

定期販売で売上げの安定を図る

健康食品や化粧品、日用品など、頻繁に継続して購入する商品には定期購入できるシステムがあれば売り上げの安定を図ることができます。

定期購入は、注文する手間が省けることや割引が付くことなどユーザーのとってのメリットもあります。クレジット払いや口座引き落としにしておけば、買い忘れる心配や在庫切れで購入できないといった事態を防ぐことができますし、買いだめしにくい食品や重たい商品を定期的に届けてくれるシステムは便利です。

定期販売を増やす方法は、まず商品サンプルを無料で提供し、そのサンプルを注文したユーザーに営業メールを打ち、定期購入を提案するというものです。

とはいえ、定期購入はトラブルが多いのも事実です。多くのトラブルは、無料サンプルと定期購入がセットになっている販売方法で起こっています。無料だと思って申し込んだら、請求書が送られてきた!というようなクレーム招かないためにも、定期購入と無料サンプルは分けて提案した方がよいでしょう。

手書きのメッセージでリピーターを増やす

商品を梱包する際に手書きのメッセージを添えることでリピーターを獲得する方法もあります。

顔が見えないECサイトだからこそ、販売者からのメッセージが手書きで送られてきたときに改めて購入者はショップサイトを運営している人の存在を感じることができます。

手書きのメッセージは作成するのに時間がかかりますが、負担がかかる分効率重視のサイトは取り入れることができないサービスです。そのため、あえてメッセージを書くことに時間を割くことでサイトの差別化を図りショップ名を覚えてもらうことができます。

ユーザーの心理としては、初めて利用するショップよりも以前利用したことがあり、サービスに信頼がおけるショップの方が安心できます。ユーザーが次にECサイトを利用する際に覚えておいてもらえるサイトは、やはり人とのつながりを感じることができるサイトです。

SNSに誘導する

商品を購入した人はもちろん、ECサイトを閲覧したユーザーにショップの存在を覚えてもらうために、ショップのSNSのフォローをしてもらえるように誘導しましょう。

ユーザーへのアフターフォローとしては、『メールマガジン』なども挙げられますが、メールマガジンはショップの宣伝という認識が強くユーザーの興味がなければ未開封のままゴミ箱行きになる可能性もあります。

しかし、『Instagram』などのSNSであれば商品画像をオシャレに見せたりするなどの工夫で、広告色を和らげて商品の認知を広げることが可能です。

SNSへの誘導は、ユーザーの日常の片隅にショップを存在させることが目的です。ユーザーにとって馴染みのあるECサイトとなることができれば、購入までの心理的なハードルが低くなり、見込み客を育てることに繋がります。

まとめ

売上ランキング上位のECサイトには、ユーザー視点で細かい配慮がされていながら購入単価を増やす仕組みが組み込まれています。

今回ご紹介した『ECサイト売上を上げる方法』は、無料でできるものから有料のものまで様々です。

これらの方法は単に実行するだけでなく、数値のデータをとりながら変化をチェックして検討する必要があります。これらの方法を試験的に導入し、その結果を結果を見て自社のECサイトに適切な対策を継続しましょう。