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eコマースってどういう意味?基礎知識を徹底解説!mコマース・vコマースとの違いも一緒に理解しよう!

この記事を監修した吉田です。
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吉田
吉田

ネットショッピングをしていると良く目にする「eコマース」という言葉。

何となくイメージは掴めるけれど、正確な意味を聞かれると困ってしまうという方も多いのではないでしょうか?

そこで今回は、eコマースの基礎知識について詳しくご紹介します。 また、最近話題のmコマースやvコマースとの違いも併せて解説します。

「eコマースって何?」 eコマースの基礎知識

「今さらeコマースのことなんて聞けない…」という方のために、ここでは、eコマースの基礎知識についてわかりやすく解説します。

eコマースとは?

eコマース(Electronic Commerce)とは、日本語では「電子商取引」という意味で、インターネットを介して契約や決済などを行う取引形態を表現する際に使われる言葉です。eコマースの他には「EC」と呼ばれることもあります。

インターネット上での取引一般を表す言葉であるため、「ネットショップ」「ネット通販」「オンラインショップ」などもすべてeコマースに含まれます。

eコマースの種類

eコマースは、主に以下の3種類に分類されます。

【B to B】…「Business to Business」の略で、企業同士の取引
【B to C】…「Business to Consumer」の略で、企業と消費者間の取引
【C to C】…「Consumer to Consumer」の略で、ネットオークションなどを介して行われる消費者同士の取引

なお、ただ単にeコマースと言う場合は、企業と消費者間の取引である「B to C」の取引を指すことが通常です。

eコマースの店舗形態

eコマースの主な店舗形態には、以下の3種類があります。

【モール型】
モール型は、eコマースにおいて最も一般的な店舗形態で、1つのショッピングサイトに複数のネットショップが出店する形をとります。一般的に集客力が高いのが特徴です。例えば、Amazon楽天Yahoo!ショッピングといったサイトが有名どころとなっています。

【ショッピングカート型】
ショッピングカート型は、ネットショップ作成サービスなどを利用してカートや決済機能、店舗デザインなどを独自に開発・設定し開業するスタイルの店舗形態です。オリジナリティのあるショップを作成できる反面、専門的な技術や知識、高額な開業コストなどが必要になることがあります。ネットショップ作成サービスとしては、カラーミーショップが有名です。

【インスタントEC型】
インスタントEC型は、ネットショップをオープンするために必要な諸機能がデフォルトで用意されたサービスを利用して店舗を開業するスタイルです。ショッピングカート型よりも安く、かつ簡単にネットショップを始められるので、ネットショップ初心者の方に特におすすめの店舗形態です。このようなサービスを展開している会社としては、BASEが有名です。香取慎吾さんが出演しているテレビCMをご覧になった方も多いことでしょう。

eコマースのメリット3選

eコマースには多くのメリットがあります。ここでは、主に3つのメリットをご紹介しましょう。

1.ネットにさえ接続できれば、いつでもどこからでも販売できる

eコマースは、ネットに接続できる環境にさえあれば、いつでもどんな場所からでも商品を販売することができます。また、実店舗のように販売エリアに制限がなく、やる気さえあれば世界中に販路を伸ばすことも可能です。

2.24時間365日営業が可能

実店舗では、基本的に営業時間内に来店していただいたお客様にしか商品を販売することができません。一方eコマースでは、24時間365日いつでも商品を販売することができます。つまり、経営者にとっては時間の制限を気にすることなく売上を上げられるというわけです。

3.データを使って効率的に売り上げを確保できる

eコマースは、実店舗よりも顧客に関するデータを集めやすいため、マーケティング戦略を練りやすいというメリットがあります。

注文画面の入力フォームなどから顧客の年齢、住所、性別、職業などのデータを集計したり、Googleアナリティクスなどのツールを使用して、ユーザーの滞在時間や訪問経路などを解析したりすることができます。

これらのデータを活用すれば、より効率的に売上を確保することができるのです。

eコマースのデメリット

メリットの多いeコマースですが、デメリットがないというわけではありません。ここでは、eコマースのデメリットを大きく2つにまとめてみました。

1.商品を実際に見ることができない

eコマースでは、商品を実際に見たり、手に取ったりすることができないため、ショッピングサイトの商品写真や説明文、動画などから情報を得るしかありません。そのため、実際に商品が届いた際に「想像していたものと違う」という状況になりやすく、返品・返金に関するトラブルがまま起こります。

2.実店舗に比べ集客が難しい

実店舗であれば、駅の近くなど立地が良ければ、集客努力をしなくてもそれなりに人が立ち寄ってくれます。

しかし、ネットショップの場合は、積極的に集客努力をしなければ、誰の目にも留まらないまま閉店に追い込まれることも珍しくありません。

eコマースとmコマースの違いとは?

eコマースの他にも、mコマースというビジネス形態があります。この2つの違いについてご紹介します。

mコマースとは?

mコマースとは、「モバイルコマース(mobile commerce)」という意味で、スマホやタブレットなどのモバイル端末からアクセスして商取引を行うビジネス形態のことを指します。つまり、mコマースはeコマースの一形態です。

eコマースとmコマースの違いとは?

パソコンから利用するのが一般的なeコマースに対して、mコマースでは、スマホやタブレットなどモバイル端末からの利用が想定されています。そのため、外出先や、車や電車などでの移動中など、場所に関係なく商品を購入できるよう設計されています。

mコマースはeコマースに比べてデータ容量が少ないというデメリットはありますが、次世代通信規格である5Gの登場により、将来的にデータ容量の差はなくなると言われています。このため、今後より一層の市場拡大が期待されています。

日本のeコマース普及率(EC化率)

eコマース普及率(EC化率)とは、「全商品取引数に対するECサイト経由の取引が占める割合」を意味します。急速な拡大を見せるeコマースですが、日本においてはどれだけ普及しているのでしょうか。詳しくご紹介します。

世界に比べると日本はEC化率の成長が遅い

経済産業省の2019年に行われた調査によると、日本におけるB to C市場規模は19兆3,609億円で、前年に比べ7.65%増加しています。また、EC化率は6.76%で、調査を始めた2010年から毎年上昇を続けています。

しかし、世界のEC化率と比べてみると、

日本…約6.76%
アメリカ…約9.85%
イギリス…約20.67%

と日本はわずか6%台で、海外に比べ大きく遅れを取っているのが現状です。

参考:経済産業省:令和元年度 内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)報告書

EC化率は今後上昇する見込み

世界のEC化率に比べると大きく遅れを取っている日本ですが、富士経済の予測によると、日本のEC市場は2020年に12兆4,196億円、2021年には13兆955億円に達すると見込まれています。よって、今後も日本のEC市場は拡大を続け、それに伴いEC化率もさらに上昇することが期待できます。

eコマースを成功に導く秘訣5選

eコマースの運営を成功に導くにはどうすれば良いのでしょうか?その秘訣を5つまとめてみました。

1. 商品コンセプトの設定
2. システム管理の徹底
3. モバイルの最適化
4. 多角的な販売促進
5. マーケティング業務の推進

1.商品コンセプトの設定

eコマースでは、販売する商品のコンセプトを明確に定めることが重要です。「誰に」「何を」「どのような方法で」販売するのかを細かく定めることで、仕入れやマーケティング、集客などの戦略を立てやすくなります。

2. システム管理の徹底

ネットショップ運営においてシステム管理の徹底は必須です。購入者が常にスムーズにアクセスできるようにインフラの整備を入念に行いましょう。

また、購入プロセスが複雑すぎると消費者が離脱するおそれがありますので、開業前に実際にチェックを行い、シンプルでわかりやすい導線になっているかを確認しましょう。

3. モバイルの最適化

mコマース市場が年々拡大を見せる中、モバイル端末での購入のしやすさはネットショップの売り上げに直結します。そのため、明確かつシンプルなナビゲーションを導入するなど、モバイル端末に最適化した購入プロセスの構築に取り組みましょう。

4.多角的な販売促進

eコマースを成功させるためには、様々なツールやマーケティング方法を利用して、多角的かつ効率的に販売促進を行うことが重要です。

例えば、ブログやSNSと連動させた情報発信や、リスティング広告(検索語句連動型広告)やPPC広告(クリック課金型広告)なども積極的に利用していくべきです。

5.マーケティング業務の推進

マーケティング業務は、消費者のニーズを満たす商品を提供するための活動です。主に「市場分析」「集客活動」「キャンペーン活動」などで構成されています。

【情報分析】
・商品に関する市場調査やアンケートの実施
・自社サイトの顧客データの解析

【集客活動】
・広告活動
・会員制度導入
・ポイント制度導入
・サンキューメール送付
・メルマガ配信
・サンプル、テスター配付

【キャンペーン活動】
・各キャンペーンの企画
(新規入会・会員限定・ポイント還元・送料無料)

eコマースにおいては、これらのマーケティング業務を常に行うことが重要です。

eコマースの今後

eコマースは今後どのような発展を見せるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

eコマース → mコマース → vコマースへ

モバイル端末に特化したmコマースは、今後ますますの発展が期待されると先ほど説明しました。そのため、eコマース経営においても、これからはモバイルファーストの戦略を立てる必要が出てくるでしょう。

さらに、mコマースの次に期待されるビジネス形態として「vコマース」が挙げられます。

vコマースは「VR(仮想現実)」を駆使したeコマースの一形態であり、ネットショップ内の商品をVRを通じて手に取ったり、試着したりできるなど、従来のeコマースの弱点をカバーできる画期的な販売手法です。vコマース市場も、今後の拡大に大きな期待が持てる分野だと言えるでしょう。

越境eコマース市場

国内以外にも、海外のユーザーをターゲットにした「越境eコマース」市場も、今後より一層の成長が期待できる分野です。

経済産業省によって行われた2018年の電子商取引に関する市場調査によると、日本・アメリカ・中国の越境EC市場規模は年々増加しています。

特に、中国の消費者が日本のECサイトから購入した総額は1兆5,345億円(前年比 18.2%増)と大きな伸びを見せています。また、アメリカの事業者が日本のECサイトから購入した総額も大きく、1兆7,278億円(前年比 18.5%増)に達しています。

参考:経済産業省:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました

もちろん、外国との取引は文化の違いに起因する課題を解決するのに手間がかかるというデメリットはありますが、今後の成長が確実視される越境eコマース市場が魅力的であることは間違いないでしょう。

eコマースは将来性の高いビジネス形態

今回は、eコマースの基礎知識について詳しくご紹介してきましたが、いかがでしたか?

eコマースは今後の成長が予想されている将来性の高いビジネス形態です。また、実店舗経営に比べて開業しやすい点も魅力です。ただ、間口が広い分ライバルも多く、経営努力を常に続けなければ閉店に追い込まれる可能性が高い難しい市場でもあります。

しかし、mコマースやvコマース、越境eコマースなど将来性のある市場が目の前に広がっている以上、eコマースに無頓着でいるわけにはいきません。ぜひ、時代に取り残されないよう、eコマースを活用しつつ事業の拡大を図っていただければと思います。

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