スキル

稼げる業界はどこ?儲けるためのアプローチ法もあわせて紹介

多くの人にとって、働かずに生きていくのは難しいです。仕事は人生の中で大きな割合を占めています。絶対に働かなくてはならないのであれば、できるだけ多く稼ぎたいし、やりがいを持って働きたいです。

この記事では、稼げる業界と儲けるためのアプローチ法を紹介します。今の収入に満足していない人は、ぜひ参考にしてください。

儲けるためのアプローチ5パターン

儲かる仕事と言っても、内容は多岐にわたります。企業に雇われるだけでなく、自ら稼ぐ方法を見つけ独立することもできるからです。ここでは、儲けるためのアプローチ法を5パターンに分けて紹介します。適性や理想の働き方も人によって違ってくるので、自分はどのようなアプローチで稼げる人の仲間入りを果たしたいか、考えながら読んでみてください。

稼げる業界に転職する

今後も稼ぎ続けられる業界を見定める技術が必要ですが、確実に高収入を得やすい方法です。もともと儲けが出ている業界であれば、社会からの需要が高く利益率が良いので、それに伴って社員の給与も上がる傾向があります。今でいうと、アプリ開発Web広告などに関わっている業界が挙げられます。

反対に、紙媒体を扱う業界やAI技術の発達とともに人の労働量が減る業界は、今後の稼ぎについて不確定要素が多いです。社会の変化は目まぐるしいものがありますから、完全に予測するのは不可能ですが、今後は時代の流れや流行をいち早く察知する能力が求められるといえます。稼げそうだ、という業界をいち早く見つけて誰よりも早く着手することが大切です。

専門性を武器にする

専門的な知識や技術、とくにすぐには身につけられないような高度なものになるほど、高収入が見込めます。これは単純に、代わりとなる人材が少ないからです。需要に比べて供給できる人材が少なければ企業間での取り合いになるので、最も好条件な企業へ就職すれば良いのです。

しかし、知識や技術は一度身につければ終わりというものではなく、需要の変化に合わせて常にアップデートしていく必要があります専門性の高い職種に就くのであれば、自己研鑽は一生続くと思っておいたほうが賢明です。

需要の高い資格を取得する

合格率の低い資格や受験に特別な条件がある資格を持っていれば、企業からも一目置いた存在として扱ってもらえます。民間資格ではなく、司法書士・栄養士・建築士・行政書士・税理士などの国家資格がオススメです。基本給与が高くなるだけでなく、特別手当の支給があったりブランク後の再就職に困らないといった利点も挙げられます。

不労所得で稼ぐ

不労所得とは、自分が働かなくても入ってくる所得のことです。不労所得で稼ぐとは、自動でお金を稼げるシステムを作ることを指します。

メリットは、会社員として企業に勤めながらでも副業としてできる点です。いきなり知らない業界に転職・今まで学んでこなかった分野の試験に挑むというよりもハードルは低いといえます。アフィリエイト・書籍出版の印税・株・FX・投資信託・不動産所得などが不労所得にあたります。

起業して稼ぐ

企業勤めで稼ぐとなると、いくら稼ぎの良い業界に就いたとしても、ある程度上限額が決まってしまいます。年間で数千、数億稼ぎたいという人は起業して稼ぐという道を検討しましょう。起業すれば、得た収入はすべて自分のものですし、働く時間や規則に縛られることもありません

結果を出せば出した分だけ報われるというのは、雇われているうちにはなかなか味わえない経験です。儲ける仕組みを作ってしまえば、あとは人に任せることもできるので、会社員時代より労働時間を減らし収入を増やすことも夢ではありません。

稼げる業界16選

ここでは、稼げる業界を16個紹介します。稼ぎたいけど、どの業界が良いのかわからない・転職先に迷っているという人は参考にしてみてください。

金融

扱う商品がお金であり、また金額も大きくなるので、基本給が高いという特徴があります。日本の平均年収420万に対して金融業界の平均年収は620万と200万もの開きがあるほどで、大手企業に勤めれば20代でも1000万円超えを目指せる業種です。

中でも外資系金融は、ベースの年収が600~900万なのに加えてインセンティブが発生します。性別や年齢、勤務年数にかかわらず、結果さえ出せれば大きく稼げる点は魅力です。

ただし、実力主義の分、社員は仲間ではなく競争相手です。常に結果を出さなければいけないといったプレッシャーも相まって、勤務環境は殺伐としているといえます。

「和気あいあい、みんなで仲良く」という環境で働きたい人にはストレスが大きいです。外資系の場合、日本企業に比べて福利厚生が整っていない企業が多いのもデメリットになるでしょう。

外資系金融に就職しようと思った場合、新卒では有名大学卒が条件になることも多いですが、転職の場合は金融業界での業務経験者やMBAなど資格取得者が優遇される傾向にあります。コミュニケーション能力の高さや業界知識などもあわせて総合的に判断がくだされるので、未経験だから・有名大学を出ていないからといって諦めるのではなく、自分の強みを伸ばし、アピールしましょう

テレビ業界

東京都に本社があるテレビ局に絞って年収を見てみると、平均年収は1300万超えばかりです。インターネットの普及に伴い衰退していくと言われているテレビ業界ですが、2019年1月の平均年収調査でも1300~1600万の年収を叩き出しているため、一般企業より高給取りな業界であることに違いはありません。

しかし、平均年齢を見てみると42~51歳と、比較的年配であることが伺えます。そもそも、テレビ業界のビジネスモデルはさほど稼げる仕組みにはなっていないのです。社員一人あたりの売上高を計算すると1人で数億単位の稼ぎを出しているという結果になるのですが、実際にその量の仕事をひとりでしているわけではなく、社員の下には多くの下請け、アルバイトが存在します。

下請けの収入は決して高いものではありません。テレビ業界で働きたいという需要が高いうちは、安月給でも人材に困ることがないため、上に立つ社員がその分多くの報酬を受け取ることができるのです。

ただし、社員も楽して儲けを得ているわけではありません。質の良いコンテンツを作り出さなければ視聴者が離れていってしまいますし、視聴者が少なければスポンサーが付かず打ち切りです。勤務時間も不規則になる傾向があり、肉体的にも精神的にもハードな業界です。激務を考えれば、年収が高いことにも頷けます。

総合商社

代表的な商社でいうと、三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・丸紅・住友商事の5社が挙げられます。一番年収が高いのは三菱商事で、2019年のデータでは平均年収1600万円超えとなっています。初任給でも月給25万がもらえ、毎年100~150万ずつ年収が上がっていくとされているので、20代後半で年収1000万円は難しい数字ではありません

ただし、新卒就職倍率は200倍になることもある狭き門です。加えて就職後は、語学力や国際コミュニケーション能力などの高いスキル、ハードワークにも耐えられるタフさが求められます。

外資系コンサル業

業務内容は、経営コンサルタントです。企業の経営上の問題点を見つけ、指摘し、解決の手助けをするという仕事内容になります。残業・終電帰り・自宅への仕事の持ち帰りなども多い激務ですが、時間内に仕事を終わらすことさえできれば早めに帰宅することもできますし、まとまった休みをとることも可能です。

昇進スピードが早く、入社から数年で年収1000万円を超すことも珍しくありません
。業績アップに貢献した社員には臨時ボーナスが支払われることもあるので、良い悪いにかかわらず結果が評価されることにやりがいを持てる人に向いている業界です。実力主義の会社全てに言えることですが、勤務時間外の勉強が必須ということは覚悟しておきましょう。

IT

インターネットの普及に伴い、今後も伸びていくだろうと言われている業界が、IT業界です。エンジニア、プログラマー、デザイナー、WEBディレクター、ITコンサルタントなどの職種があります。働くためには専門的な知識や技術が必要で、変化も著しいため、常に新しい情報を得る姿勢が重要になってきます。

需要に人材が追いついていない状態なので、スキルさえ身につければ就職・転職は難しくありません。供給が間に合っていないということは、それだけ高単価の仕事も回ってくるので、稼ぐことにも困らないといえます。パソコンで完結する仕事なので、独立開業して在宅ワークや世界各国を旅しながらの自由な仕事スタイルも可能です。

不動産

不動産は高額な資産をやり取りするので、契約一件あたりの利益が大きい業界です。土地開発をするような大手不動産業だと学歴が重視されることも多いですが、一般的な不動産の営業職であれば学歴は関係ありません。

営業力次第ではインセンティブで大幅に稼ぐことができるうえ、中途採用も多い業界なので、「学歴がないから稼げる業界に就けない」という人にもオススメです。営業というスキルは必要ですが、学歴がなくとも年収1000~2000万レベルで稼ぐことができます。

薬剤師

国家資格が必要な職種ですが、医療関係かつ高度な知識が必要な業界だけあり、高給が望めます。また、男性薬剤師の平均年収が513万、女性薬剤師の平均年収が463万と、他の業界に比べて男女差が少ないことも特徴です。

薬剤師になるためには、薬学部か薬科大学で6年間の薬剤師養成課程を修了したあと、薬剤師試験を受験し、国家資格を取得する必要があります。薬剤師国家試験の合格率は70~90%と、低い数字ではありませんが、費用や時間がかかる業界だということは認識しておいてください。

税理士

税理士も国家資格なので、平均年収700万、独立すれば1000万程度稼げる業界です。科目数が多く、受験をはじめてから合格するまでの年数は少なく見積もって3年、長いと10年以上かかる難関資格なので、イチから始めようと思ったらそれなりの時間と労力がかかることは覚悟しましょう。

また、受験資格にも学歴や職歴、所持資格など条件がありますので、誰でも簡単に就ける職業とはいえません。

医者

医学部や医科大学で学んだあと、医師国家資格を受けなければいけませんが、高給な仕事として有名です。平均年収は1200万円と言われており、大学病院の医科長レベルになると2000万超え、開業医なら4000万超えも目指せます。ただし、命に関わる仕事なので責任感や勤務時間の多さ・不規則さなどハードワークであることに間違いありません。

医薬品関係

研究職や営業職など、さらに細かくジャンル分けされますが、医薬品関係の職は全体的に給与が高い傾向があります。薬の消費は景気に左右されにくいので、大幅な変動がなく、突然の衰退も考えにくい業界です。

企業名でいうと、ソレイジア・ファーマ株式会社・シンバイオ製薬株式会社・第一三共株式会社等が挙げられ、平均年収はどこも1000万円超えです。

パイロット

ひとことにパイロットと言っても、航空会社・自衛隊・警察など、どの業界で働くかによって年収が変わります。ANAJALなどの大手航空会社のパイロットの平均年収は1800~2000万、スカイマークやスカイネットアジアといった中堅航空会社のパイロットの平均年収は800万円前後と、会社によっても差が大きいです。ただ、一般職の平均年収に比べて高給取りであることには変わりません。

ライセンス必須で、適性検査や身体検査などの厳しい基準をクリアした人しか就けない職業なので、難関な業界ではあります。医者とは方向性が違いますが、大勢の人の命を預かる職業には違いないため、責任の重さや能力が給与に反映されているといえます。

芸能人

人気によって収入が左右されるため安定はありませんが、何千万・何億と稼げる可能性がある業界です。年齢や性別・勤続年数は関係なく、人気至上主義・実力社会のため、20代と言わずとも未成年から多額の報酬を得ることもできる世界です。

顔を出す商売のため、プライバシーが守られない・ちょっとした発言や行動が命取りになるというデメリットもあります。志したからといって誰もがなれる職業ではなく、狭き門であるといえるでしょう。しかし、自分が他者に認められ、多くの称賛を集められるというのは、仕事の楽しさ・やりがいに直結します。ひとくちに芸能人と言っても、俳優・モデル・タレント・芸人・歌手などジャンルは多岐にわたり、自分の得意分野で輝くことができるという魅力があります。

漁師

漁師は漁業形態によって年収の幅が大きい職種です。低いと年収は200万円ほどで、全業種の平均年収を大幅に下回ります。しかし、マグロ漁などの遠洋漁業になれば、年収1000万円も可能です。学歴は関係ないため中卒・高卒でも働けますし、60歳を超えてなお漁に出かける人も少なくありません。遠洋漁業漁師の生涯年収は3億にも及びます。

ただし、遠洋漁業は短くて1ヶ月、長いと1年以上を海で過ごすことになります。長期間自宅を離れる必要がある・緊急時にも帰宅するわけにはいかないという点を理解しておきましょう。拘束時間は非常に長く、ハードな肉体労働が伴います。

弁護士

弁護士の平均年収は1000万円を超えます。また、経験年数によって収入は上昇していき、13年目にもあれば2000万円に手が届きます。それだけでも十分高給取りであることがわかりますが、独立開業することでさらに稼ぐことが可能です。中には1億以上稼ぐ開業弁護士もいます。

ただし、休日をほとんどとらずに一日の大半を仕事に充てるような生活の人も多く、一概に給与の高さだけでは比べられません。ワークライフバランスと給与の釣り合い、仕事内容のやりがいなど多方面から判断して業務にあたることが大切です。

また、司法試験に合格する必要があるため、それなりの時間と労力、勉強が必要です。法律が変われば学び直しも必要になるので、勤務時間外も仕事に費やす必要が出てきます。興味があるからといって気軽にチャレンジできる職業ではないでしょう。

大学教授

専門的な知識を活かす職業なので給与は高い傾向にあり、年収1000~1400万円を稼げる業界です。しかし道のりは険しく、大学院博士課程を修了後、博士号を取得する必要があります。しかも、その後は助手からスタートして常勤講師、助教授というステップを踏まなくてはなりません。40代くらいまで助教授として過ごす人も珍しくないので、大学教授として安定した高収入を得るのは50代前後になってしまいます。

誰にでもなれる職業ではなく、到達までの時間もかかることから、20代で高収入というわけにはいかない業界です。

一級建築士

建築関係の仕事は初任給が安いことも多く、高給取りな職種としての認知度は高くありません。しかし、一級建築士ともなると国家資格ですので、年収600万以上を安定して稼げるようになります

一級建築士になるためには、二級建築士としての実務経験も必要です。また、設計能力やデザインセンスも必要になるため、資格をとって終わりというものではありません。長い時間をかけてスキルを身につける必要のある、専門性の高い職業といえるでしょう。

まとめ

稼げる業界・儲けられる仕事といっても、未経験から挑戦できて低年齢でも稼げる仕事から、実務経験や資格取得が必要な仕事まで、実にさまざまです。しかし、これだけの稼げる業界があり、企業勤め・開業など多方面からのアプローチ方法があるということは、「誰にでも高給取りになるチャンスがある」ということに他ありません。ぜひ、自分の得意分野・やりがいを感じられる分野で、高収入を目指してください