小さな資本で稼げる商売を始める時の鉄則

稼げる額は起業する際にどういったビジネスモデルを選ぶかで決まります。この世の中には思うほど稼ぐことのできない仕事が多数存在します。

もし小さな資本で稼ぎたいときはどうすれば良いのでしょう。ここではビジネスモデルの選び方、心構えを解説します。

手軽に始められるビジネスで生活に潤いを持たせよう

個人で始めるビジネスは多くの資金を用意する必要はなく、資金や準備期間の制限が減ります。よって小さな規模から理想の働き方を始めることができます。

手軽に開始できるビジネスは趣味と仕事のバランスを保つことに向いています。副業としても最適で、単に生活するためだけに仕事をするつまらない働き方とは違います。生涯をかけて実現させたいライフワークとしても活躍してくれます。

どんな準備が必要なのか

単にビジネスを始めたいと考えただけでは実現することはできません。実現するために必要なことを考えてみましょう。

まずは自分が何をやりたいのかをリストアップしてみましょう。好きなことや物をひたすら書き出してみることも一つの方法です。続けていくためのモチベーションを持つことが大切です。

リストアップできたら売りたい物や売りたいターゲットを決めます。売るシチュエーションによっても売る物は変わります。出店場所の特徴やお客様の年齢層をよく調査し、どのような物を仕入れどのようにディスプレイを配置するのか考えましょう。

予算を考えてみよう

開業するにあたって予算はどのくらいの額を検討しているでしょうか。小さなビジネスなら少額の予算からでも商売することができます。予算が足りなくても諦める必要はなく、その都度最善の方法を考えていけば良いのです。

開業資金はやり方を工夫することで大幅に抑えることができます。古物商は警察に届け出る必要があり、飲食店は保健所の許可が必要です。こういった最低限必要なことはありますが、それ以外のところはDIYでカバーすることができます。

商売は3つのアイテムで成り立つ

商売は客・商品・システムという3つのアイテムで成り立ちます。このアイテムをどのように集めるかを考えればアイデアは自然と浮かび、実現できる可能性もグッと向上するでしょう。

客・商品・システムの構築

お客様がいないと商売は成り立ちません。お客様にも種類があり、一般の消費者か企業かによって顧客を絞り込む必要がありますが、その前にお客様を集める方法を考えましょう。

広告での宣伝、知り合いの紹介、お店を構える、ネットショップを立ち上げるなどの集客経路を検討します。お客様がいるからビジネスは成り立ちます。どのように集客するかはとても重要です。人数によって始めるビジネスの規模が見えてきます。インターネットを使った集客なら低予算でも成り立ちます。

商品の検討も大切です。せっかく集客できても商品が無ければ商売はできません。どういった商品をどのような価格帯で売るかを検討しましょう。

どのように商品を仕入れるかなどシステムの構築も大切です。仕入れ方法だけでなく、どのように売るのかも考えます。流通経路を確保する必要があります。

客・商品・システムを揃えただけで満足せず、更にグレードアップが必要です。より多くのお客様を獲得し、売れる商品があって、販売経路を確保すること。これがビジネスを成立させるための秘訣です。

ビジネスを始めよう

具体的にどのような流れでビジネスは始めることができるのか解説していきます。事業の規模によって様々な手続きや方法があります。小さい規模から拡大していくためにも頭に入れておきましょう。

ビジネス開始前の必要な準備

ビジネスを始めるためには準備が必要です。個人事業と法人によって異なります。個人事業としてビジネスを始める場合は、個人事業の開業届や青色申告承認申請書、国民健康保険への変更手続き（もしくは任意継続制度を使う）、国民年金への加入手続きが挙げられます。

法人としてビジネスを始める場合は、会社概要や定款の作成、法人登記、法人設立届等、青色申告承認申請書、協会けんぽや厚生年金の設立が必要となります。

会社の形態を決める前に開始予定のビジネスについて勉強しましょう。規模やライバル会社などを調査し、どのような特徴があるのか把握する必要があります。そのあとに儲けの仕組みを構築していきます。ターゲットとする客層を絞り込み、ビジネスのコンセプトを固めましょう。

希望する粗利益の額や商品の値段を決めることは特に重要です。例えば仕入れ1,000円の商品を売り、粗利益として20％欲しいときの売価を計算します。売値の決め方は「仕入代金÷(1-希望粗利益率)」の式で求めることができます。1,000円÷(1-0.2)＝1,250円が売価です。粗利益は「売価-仕入代金」で求めることができるので、1,250円-1,000円＝250円となります。この場合は仕入れ1,000円の商品を売り、粗利益として20％欲しい時の売価は1,250円、粗利益は250円となります。

市場の状況を調べることが出来たら経営計画を作りましょう。経営計画を作ることで会社の方向性を決めることができます。

開業に必要な手続き

個人事業主としてビジネスを始めるために「個人事業の開廃業等届出書（開業届）」と「青色申告承認申請書」の提出が必要です。これは税務署が対応しています。

個人事業の開廃業等届出書（開業届）は新しく事業を始める際に必要な書類で、事業開始から1ヶ月以内に税務署に提出します。節税にもなる青色申告制度を利用することができなくなるので提出するようにしましょう。

青色申告承認申請書は青色申告で確定申告をするための申請書です。事業開始から2ヶ月以内に提出する必要があります。今は白色申告も記帳が義務になっているので、手間を省くためにも青色で申告するようにしましょう。

許可が必要なビジネスもあります。建設業、不動産業、飲食業、旅行業、理容・美容業、旅館・ホテル業、クリーニング業、運送業などは許可を得る必要があります。

銀行の選び方も考えましょう。銀行には種類があり、特徴が全く異なります。全国規模でビジネスをするなら都市銀行が最適です。

小規模でビジネスをするなら信用金庫や信用組合を使いましょう。小まめな相談にも乗ってくれます。地方銀行と信用金庫を併用して使う方法もあります。

ビジネスではスムーズな資金調達が必要になります。お金の流れが一目瞭然で分かるようにし、信用を失わないためにも返済期日は必ず守ることです。取引銀行を増やしてリスクを減らし、普段から銀行とコミュニケーションを心がけましょう。お金は定期積金口座に入金するようにしましょう。また、銀行に早急な対応要求をしないように配慮し、マイナスな情報でも正確に伝えることが必要です。

開業時に苦労しないために

下記のアンケートをご覧下さい。2019年度のデータを見ると46.9％は資金調達、30.2％は財務などの知識不足が開業時に苦労したこととして挙げられています。あらかじめ知識を頭に入れておくことが大切です。

参考：日本政策金融公庫　2019年度新規開業実態調査

個人事業なのか法人なのか考える

個人事業と法人、どちらでビジネスを始めるか考えてみましょう。個人事業のメリットは開業時の手続きが簡単であることです。一方、デメリットは法人限定で取引する会社があることや、人材を採用しにくいこと、利益が増えると税金の負担が増えることが挙げられます。

法人のメリットは利益が増えると税金の負担が減ることや社会的に信用されやすいことです。デメリットは開業手続きが大変であること、赤字だったとしても税金の負担があること、協会けんぽ・厚生年金は強制加入のため負担が大きくなる場合があることが挙げられます。

会社には種類があります。株式会社は株式を発行して資金を調達する会社です。出資者と経営者が分かれていて、株主は出資した範囲内でのみ責任を負います。

ただしオーナー企業の場合は出資者＝経営者である場合が多く、実質は無限責任になってしまいます。資本金は1円以上で良く、役員も1名だけで立ち上げることができるので、誰でも簡単に会社設立ができます。当然資本金は多ければ多いほど信用は高くなります。

合同会社は出資者が会社経営をします。社員には間接有限責任があります。低予算でも設立でき比較的自由な運営ができるので、意思決定が早いというメリットがあります。

しかし株式会社と比べると社会的な信用は低いです。年々合同会社は増えつつあり、徐々に社会的な信用は高くなってきています。

合資会社は有限責任者と無限責任者それぞれ1名以上が必要です。社員が1名になってしまったら合同会社か合名会社へ変更する必要があります。

合名会社は出資者が社員であり無限責任を負います。社員は1名でも設立が認められています。

有限責任事業組合は共同事業を行う場合に活用します。税金は出資者が直接負担します。赤字の場合は出資者の税金が安くなる場合があります。

特定非営利活動法人は、営利目的ではない決められたジャンルの事業を行うときに活用します。設立費用は安く、税制の優遇や補助金制度があります。ただし独自の届出や手続きが必要となります。

株式会社であれば、発起人や基本事項の決定→類似商号調査・目的確認→会社代表印の作成・個人印鑑証明書の入手→定款作成→資本金払い込み→設立登記申請という流れで進みます。

どのように資金調達するか

創業融資には自己資金割合の要件があります。理想は事業全体で必要な資金の2分の1～3分の1の自己資金を用意したいところです。

開業資金として資金が足りない場合は金融機関での借り入れや、補助金・助成金の活用で資金を用意することができます。日本政策金融公庫は、個人事業や中小企業のサポートをしてくれます。初めての融資でも他と比べると借りやすいです。

銀行で融資を受けたい場合は担保が必要です。担保や信用がなければ信用保証協会の保証を付けて融資されます。

信用保証協会は、金融機関から資金を調達する場合に保証人になってくれます。中小企業や小規模事業者でも信用保証協会により融資を受けられる確率が上がります。

補助金や助成金もあります。これにはいろいろな手続きが必要です。代表的なものとしては、創業・第二創業促進補助金、ものづくり・商業・サービス革新補助金、小規模事業者持続化補助金、IT導入補助金、キャリアアップ助成金、高年齢者雇用安定助成金、トライアル雇用奨励金が挙げられます。

経理ができるようにしておこう

経理作業はとても重要です。個人事業主が青色申告で節税するには、毎日の正確な記帳に従った確定申告をする必要があります。法人でも信用を無くさないためにも経理作業を重要視したいところです。

毎日の経理状況を把握してお金を管理しましょう。社長以外がお金を扱う場合は特に正確な記帳が大切です。

確定申告は帳簿に従って金額を出し、申告書を作成しなければなりません。1年分の記帳は膨大な量になります。溜めないように毎日記帳するようにしましょう。

2～3年の間でも納税額がある場合は確定申告が必要です。税務署は7年前まで確定申告を遡ることができ、税金をかけることができます。無申告だと15～20％という高額なペナルティがかかることがあります。

また、確定申告をすれば事業を行っている証明にもなります。法人は赤字でも確定申告します。

個人事業なら税金がかからない限りは確定申告する必要はありませんが、確定申告をすれば事業を行っている証明にもなります。もしも税金がかかっていなくても確定申告はした方が良いでしょう。

青色申告をすれば初年度の赤字を繰り越すことができます。青色申告は個人事業なら最長3年間、法人なら最長9年間、損失を繰り越すことが可能です。

繰り越しておけば来年以降の黒字金額と相殺できます。出費の多い開業初年度は青色申告で赤字を繰り越すことをおすすめします。

確定申告で消費税が戻ってくることもあります。払いすぎた消費税は還付金を得ることができます。ただし課税方式は「原則課税」にする必要があります。

経理作業にはお金の流れを記録するだけではなく、会社の状況を分析する役割があります。これにより経営改善にも役立てることが可能です。そのためにも必要な事項を毎日記録することが大切です。

消費税は全てにかかるわけではない

消費税は全てのものに課税されるわけではありません。知っておくと得することがあります。非課税に挙げられるものは土地の譲渡や貸付、有価証券、国外取引です。課税売上と非課税売上が混在している場合は分けて集計して下さい。

課税売上から控除される仕入金額を課税仕入れと言います。例を挙げると原材料の購入、広告宣伝費、通信費、水道光熱費です。

10万円を超える消耗品などの減価償却資産は購入時にまとめて課税仕入れとなります。土地や居住用建物の貸借料、給料、法定福利費、税金、保険料は非課税仕入れです。

また、個人事業でも消費税分を税務署に申告・納付する必要がないことがあります。基準期間中に税込1,000万円以下の課税売上なら申告・納税は不要です。消費税が戻ってくるなら申告が必要ですが、事前に届出と一般課税を選択します。

売上にかかる消費税-仕入れや経費にかかる消費税=納税額を出す方法を「一般課税」と言います。売上にかかる消費税×みなし仕入れ率=仕入れや経費にかかる消費税と考え納税額を出す方法を「簡易課税」と言います。

基準期間中に5,000万円以下の課税売上なら簡易課税を選択することができます。事業年度開始までに届を出し、2年間は必ず簡易課税で申告する必要があります。

消費税は預り金です。税抜経理が理想ですが、経理処理が難しくなります。税込経理で計算した方が簡単です。どちらにせよ課税取引と非課税取引は区別しないといけません。会計ソフトや記帳代行を使いましょう。

従業員の雇用

従業員を雇うには様々な方法が存在します。ハローワークに登録すれば無料で求人が出せますし、有料でウェブサイトやフリーペーパーを使えば多数の人からの募集が見込めます。

人材紹介サービスを使えば希望に近い人を紹介してもらうことができます。自社のホームページやSNSなら人材の募集が手軽にできます。

給料を払うときには税金がかかります。事業主が給料から天引きして納付します。雇用したら労災保険と雇用保険への加入が必要です。保険料は安価なので心配することはありません。事故の補償に備えるようにしましょう。

従業員が業務中や通勤中に怪我や病気をしたら国が補償を給付してくれる制度を「労災保険」と言います。従業員が失業したときに失業給付などを行ってくれる制度を「雇用保険」と言います。資格の習得のための学校費用も一部補助が出ます。

労働保険事務組合は厚生労働大臣の認可を受けています。事務処理の委託で労力を減らすことができます。事業主も労災保険に加入できること、保険料を分割で納付できることというメリットがあります。

5人以上従業員を雇うなら全国健康保険協会の健康保険（協会けんぽ）と厚生年金へ加入しましょう。費用は従業員と事業主とで半分ずつ負担します。従業員分は給料から天引きします。休業補償があり老後の年金が増えます。

また、トラブル防止のためにも就業規則や36協定の作成をオススメします。就業規則は労働時間や給料など勤務上の規則を定めるものです。

国の補助金や助成金の利用にも必要です。従業員に決められた時間以上の残業や休日出勤を出すなら36協定届を労働基準監督署に提出しましょう。

充実した福利厚生は会社の魅力となり、採用率アップにつながります。コストはかかりますが、できる範囲の福利厚生を考えましょう。また、共済なら低コストで最低限の保証を受けられます。

ビジネスで成功するためには？

せっかく始めたビジネスを成功させるために必要なことをまとめています。

費用の掛からない商売は最強

一社でもライバル会社のいない業界を見分けるとビジネスは成功しやすいです。ところがこれが難しく、結局はどの業界でもライバル会社に勝つ必要があります。そのためには目立つ会社を作りましょう。

仕入れは無いのが理想です。究極の商売は仕入れが無く、固定費がかからないことです。なんと言っても情報商材は最強です。

資金回転を速くすることが大切

仕入れが無ければ資金回転は大抵速くなります。例え仕入れがあったとしても資金回転の速い商売は可能です。資金回転さえ速ければ毎月決まった日に現金化することができ、定期的に収入を得ることができます。

失敗のないビジネスをするには？

特別な人だけがビジネスを始められるわけではありません。どんな人でも平等に新しい収入経路を確保できる世の中です。だけど失敗はしたくない。

家族のいる人が周りを巻き込んでまで大きな失敗をしてしまってはビジネスを始めるハードルは高くなってしまいます。「起業すること」がビジネスの全てではありません。小さくても収入につながればビジネスです。失敗しないためにどのようなことに気を付ければ良いのでしょうか。

実店舗なんかいらない

何かを始めるにあたって必ず資金が必要ということはありません。立派なお店をかまえなくても、パソコン一台あれば商売することができます。ビジネスを100％成功させる自信があって、それが実店舗でなければならない場合は挑戦することも良いでしょう。

けれど、この世の中に絶対はありません。流行や人の流れが変われば100％ではなくなります。絶対に成功させたいなら実店舗を持つというリスクは捨てたほうが身のためです。

不用品はお金になる

まとめ売りとして売り出されている商品の中に欲しい商品が1つあったとします。こんなとき、欲しい商品以外は自分にとっては不用品ですが、これを見逃してはいけません。欲しい人にとっては大きな価値のあるものとなるのです。

手間はかかっても1つずつ売りさばけば思わぬ収益につながるかもしれません。さらに他の商品とミックスさせて再度まとめ売りすれば不用品だってお金になります。

ビジネスに慣れている人は特にこの不用品の価値を疎かにしています。不用品をそのまま処分してしまう人だっているでしょう。小さな利益でもお金になることを理解していれば簡単に収入を得ることができるのです。

即座にお金になる仕事を探す

薄利多売も良いですが、もし他に稼げる方法を見付けることができればすぐにそちらのビジネスへ移れる準備をしておくと良いです。売ること自体に楽しみを見付け、それこそ趣味のようにビジネスを続けることができるのも大切なことです。

安定的な収入を得ようと思うなら効率が一番です。ましてや本業を辞めたとしてもそれ一本で生活できるくらいのお金が入ることが理想です。新しい商売が見付かるまでは今の商売を工夫して売上を増やせる工夫をしましょう。

固定客の付く商品は効率的

固定客さえ付けば簡単に売れるようになります。単価は低くても何度も売ることができるならそれは安定的な収入につながります。

一度買ったら終わりという商品ではそこで終わってしまいます。何度もリピートしてもらえる商品を何人もが固定で買ってくれるようになればこんなに楽で安心な商売は他にありません。

参考にできる人を見付けることが大切

淡々と売るだけではサラリーマンのように日々同じことの繰り返しになってしまいます。日々新たな発見をすることでモチベーションにつながります。見本となる人を見付けることから始めましょう。

成功するには成功者の話を聞くことが一番効率的です。100％同じことをしては自分の個性が消えてしまうので、参考にしながらビジネスに活かすようにしましょう。そうすれば自然と仕事は成長します。

新しい売り方を考える

今では一般的なものでも数年前には無名だったということはよくあります。今や誰でも持ち歩いているスマホも、昔はこんな形に進化するとは誰も予想できなかったでしょう。

売り方も同じことで、日々新しい商売方法が生まれています。その方法が認知されたときに商売を始めたのでは遅いのです。大きな利益を生み出すには自分が最先端となる売り方を見付けることが大切です。

その世界の創始者は何年も勝ち残っていけるものです。まだまだ知られていない売り方は多数存在するはずですから、様々な視点から考えてみましょう。
　

得意なことを活かす仕事

得意なことはいつまでも続けていられます。趣味や好きなものを思い浮かべてみて下さい。それに関連したビジネスは浮かんできませんか。

ビジネスを始めるにあたって、全く興味のない世界に飛び込もうとしても長くは続きません。興味のない世界の商品を売っても知識は身に付きにくく、自信をもって商品を売ることは難しくなるでしょう。より多く興味を持てる業界の方が楽しく仕事をしていけます。

家族のアイデアを吸収する

頭で考えられることには限界があります。人それぞれ思考の癖というものがあり、新しいことを思い付いたと思っても何度も導き出したはずの答えであることは珍しくありません。時には人の意見も聞いてみましょう。

家族が普段さりげなく発した発言にもヒントがあるかもしれません。有効活用して新しい考え方ができるように学びましょう。

他人と共同でビジネスを始めないこと

他人がいないと成立しないビジネスはオススメしません。自分一人で対応できる仕事を作りましょう。よっぽど信用のある相手ではない限り、せっかくのアイデアを盗まれる可能性だってあります。

共同でビジネスを始めたばかりに自分で大きなライバルを作ってしまっては最悪です。自分一人、もしくは家族がいれば対応できるレベルのビジネスを基盤として構築することが大切です。

借金は絶対にしないで

起業に借金はつきものという考え方は捨てましょう。望んでいた収益が実際に達成できるのならば初期費用としてはありかもしれませんが、ビジネスが軌道に乗るまでは安心できません。

思っていたよりも黒字が少ない、もしくは赤字になってしまったらどうしようもありません。絶対に成功させるビジネスを作るなら借金は止めておきましょう。信用も無くします。

まとめ

どういった形態でビジネスを始めるのか、もう一度考えてみましょう。本格的なビジネスに発展させるまでは自分で出来るビジネスを実行するようにしましょう。

稼げると確信した時だけ実店舗に発展させれば成功率が上がります。まずは売れる仕組みを作るところからスタートです。